Midjourneyの著作権の扱いは？商用利用の条件についても解説

Midjourney（ミッドジャーニー）で生成した画像に著作権はある？

基本的に、Midjourney（ミッドジャーニー）を使って生成した画像は著作物に該当しません。

Midjourneyとは、言葉による指示で簡単に高品質な画像やイラストを作成できる、画像生成AIのことです。

文化庁によると、著作物にあたるのは「思想または感情を創作的に表現したもの」なので、原則として、簡易的な指示だけを与えてAIが自動的に生成したものは、著作物と見なされないことになります。

ただし思想や感情を表現する目的があり、そのツールとしてAIを使用したと認識されると、AI利用者が著作者であると判断されます。

またMidjourneyの利用規約によると、適用法にもとづき、サービスを利用して作成したすべての資産は作成者が所有すると定められています。

そのため、Midjourneyの生成AI画像に創作性が認められれば、著作物として認められる可能性があるでしょう。

参照：Midjourney「利用規約｜4.コンテンツの権利」
参照：文化庁「AIと著作権」56〜59ページ

なお、AIで生成したイラストの著作権とChatGPTの著作権については、こちらの記事で詳しく解説しています。

Midjourneyで生成した画像が著作権を侵害するおそれがある

Midjourneyで生成した画像によっては、著作権侵害にあたるおそれがあります。

著作権の侵害が認められるには、下記の要件どおり既存の著作物との類似性と依拠性の両方を満たす必要があるとされています。

• 他人の著作物と類似している
• 既存の著作物に依拠している

2つの要件について、解説します。

なお、著作権については、こちらの記事で詳しく解説しています。

他人の著作物と類似している

他人の著作物と類似、または同一と見なされる場合は、著作権侵害の要件に該当します。

類似性があるということは、他人の著作物の本質的な創作的表現が共通しているということです。両者に共通の要素があるだけでは認められません。

たとえば、人気アニメのキャラクターを模したプロンプトを入力し、著作物の創作的な表現を保持したAI画像を生成すれば、類似性があると判断されるでしょう。

一方、共通している点が以下の場合、類似性は否定されます。

• 具体的な表現ではないアイデア
• 単なる事実の記載
• 創作性がない部分
• よくある表現

具体的には、擬人化したカエルのイラストを描く際に、胴体に手足をつける、輪郭を横長にするなどは、よくある一般的な表現と判断されます。後発の作品が既存の著作物と共通していたとしても、類似性は認められません。

参照：文化庁「AIと著作権」17〜18ページ

既存の著作物に依拠している

既存の著作物に依拠性があると考えられると、著作権侵害の要件にあてはまります。依拠とは、既存の著作物をあらかじめ知っており、それをもとに創作することです。

たとえば、以前目にしたイラストに酷似したイラストを描くと、依拠性があると判断されます。

一方で、既存の著作物を認識しておらず、思いがけず一致しただけであれば、依拠性はないと見なされます。これまでの裁判例において、考慮されている要素は以下のとおりです。

• 後発作品の制作者の認識の有無
• 後発作品と既存著作物の類似度
• 後発作品の作成経緯の説明

既存の著作物に後発の制作者が接する機会があった場合や、著名な作品である場合は依拠性があると判断される可能性があります。その際は独自に創作した過程を具体的に説明できるかどうかなどを含め、総合的に依拠性の有無が判断されます。

類似性と依拠性がどちらも認められた場合、著作権侵害に該当するおそれがあるため、十分に配慮しましょう。

参照：文化庁「AIと著作権」19〜20ページ

Midjourneyは広範囲で商用利用が可能

Midjourneyで生成した画像は商用利用可能であり、適切に使用すれば著作権侵害にあたりません。

文化庁によれば、享受を目的としない場合において、生成AIが学習データとして著作物を使用していても著作権侵害にあたらないと示しています。

なお享受を目的としない利用行為には以下が該当します。

• 技術の開発
• 実用化のための試験
• AI開発のための情報解析

上記については、著作権者の許諾がなくても実施可能です。

他人の著作物をあきらかに模倣していなければ、Midjourneyのような生成AI画像を商業的に利用しても著作権侵害のリスクは少ないでしょう。

Midjourneyの利用には、有料プランへの加入が必要です。どのプランであっても商用利用が認められ、多くの目的において自由に使用できます。

たとえば、以下のような活用方法があります。

• 企業の広告、プロモーション
• SNS投稿
• 収益のあるYouTube動画のサムネイル
• NFTにして販売
• 販売サイトへ出品

なお、2024年8月にはWebアプリ版のMidjourneyで無料トライアルを実施していましたが、現在（2025年1月時点）は廃止されています。商用利用が認められているのは有料プランのみのため、無料で生成した画像は商用利用できないと理解しておきましょう。

参照：Midjourney「Help」
参照：文化庁「AIと著作権」30〜40ページ
参照：文化庁「AIと著作権」42〜45ページ

Midjourneyで生成した画像を商用利用する条件

Midjourneyで生成した画像を商用利用するときの条件は、以下の2つです。

• 年間収益が100万ドルを超える企業は定められたプランに加入する
• 他人の画像を無断で使用しない

2つの条件について、それぞれ解説します。

年間収益が100万ドルを超える企業は定められたプランに加入する

年間収益が100万ドル（約1億5,500万円※2025年1月時点）を超える企業は、Pro以上のプランに加入が必要です。

該当する企業の従業員も、その対象になります。企業広告やプロモーションなど、商業的に使用する場合は、ProプランまたはMegaプランへの加入が求められます。

自社広告やSNSへの投稿などに活用する場合、Midjourneyの規約や利用ルールをきちんと守ることが必要です。企業が画像を商用利用する際は、自社や利用者が条件に該当しないかどうかしっかりと確認しておきましょう。

参照：Midjourney「利用規約｜4.コンテンツの権利」

他人の画像を無断で使用しない

他人の作成した画像を許可なく使用すると、商用利用が認められません。他者が作成した画像を使用し、著作権や商標権を侵害していると見なされる場合、侵害申し立ての通知を行えるよう削除ポリシーが設定されています。

アップスケール（画像を拡張し解像度を上げること）した画像であっても、別の画像とは見なされないため注意が必要です。

Midjourneyの利用規約においても、他人が作成した画像をアップスケールした際は、画像の所有者はもとの作成者であると明記しています。

また、他人が画像生成の際に使用したのと同じ内容のプロンプトを真似する行為も避けるのがベターです。プロンプトが詳細であるほど、もとの画像と酷似した画像が生成されるため、著作権侵害の要件に該当するリスクが高まるでしょう。

参照：Midjourney「Help」
参照：Midjourney「利用規約｜5.DMCAおよび削除ポリシー」

Midjourneyで生成した画像を商用利用できる有料プランの料金

Midjourneyの有料プランは4つに分かれており、どのプランに加入しても商業的に利用可能です。

それぞれのプランの料金は、以下のとおりです。

引用：Midjourney「サブスクリプションプラン」
（2025年1月27日時点のドル円レートで計算）

支払い方法は、毎月、もしくは年間一括払いのどちらかを選択できます。年間一括払いを選択すると、20％オフで利用可能です。

プランごとに使用できる内容が異なります。たとえば画像を無制限で生成するなら、Standard以上のプランへの加入が必要です。画像を非公開にできるステルスモードは、ProプランとMegaプランのみ利用できます。

なお、生成した画像はサブスクリプション解約後もユーザーの所有物として使用可能です。年間100万ドルを超える企業でなく、ステルスモードや高速GPUを必要としない個人利用の場合は、Basic Planから利用するのもよいでしょう。

Midjourneyによる画像生成に伴う危険性

Midjourneyのサービスを利用する際は、自己責任が伴うことを理解しておきましょう。

Midjourneyの利用規約によると、生成するすべてのコンテンツについての責任は作成者にあり、権利と許可を持っていると明記しています。適用法や契約違反に該当していないかどうか、コンテンツ提供の許可を持っているのかどうかなど、利用者自身が確認しなければなりません。

また、サービスの利用については利用者の責任となるため、他者と争う事態になってもMidjourneyが関与することはないと示しています。

制作したコンテンツが著作権法や契約に違反して法的な問題に巻き込まれないよう、リスク管理が不可欠です。

参照：Midjourney「利用規約｜4.コンテンツの権利」

Midjourneyの禁止事項

Midjourneyの禁止事項は、コミュニティガイドラインとして明記されています。
禁止事項は、以下のとおりです。

• 攻撃的、憎悪的、または虐待的な画像の作成やコンテンツの送信、如何なる種類の暴力、嫌がらせも容認されない
• アダルトコンテンツや残酷な内容、不快な内容などは避ける
• 許可なく他人の作品の配布、公開などはしない
• 政治キャンペーン用の画像生成、選挙結果に影響を与えるコンテンツ生成はできない
• サービスを使用して詐欺行為をはたらくことはできない
• 違法行為、または違法となる可能性がある画像のアップロードはできない
• 他人の個人情報をアップロードしない

規則に違反すると、サービスの利用が禁止される可能性があります。禁止事項を理解したうえで、適切に使用することが大切です。

参照：Midjourney「利用規約｜4.コンテンツの権利」

学習データが問題となったMidjourneyの著作権侵害訴訟事例

Midjourneyを含む3社を相手取り、画像生成AIが著作権を侵害しているとして訴えられた事例があります。

提訴されたのは、Midjourneyの他、Stability AIとDeviantArtです。アーティスト3名による集団訴訟で、カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に訴状が提出されました。

著作物である作品が機械学習の教材として無許諾で収集され、副次的な画像が生み出されていることが、著作権法や不正競争防止法違反だとする主張です。

訴訟対象である3社は、Stability AIが開発したStable DiffusionにAI画像ジェネレーターを形成しています。

原告側は、クリエイターの作品を機械学習に使用する際は、クリエイターに金銭的な補償を支払うことや事前に合意を得ることなどを要求しています。

一度は訴えが棄却されたものの、原告側の著作権侵害の主張が認められ、今後も訴訟が継続されることになりました。

事例をふまえると、学習データによって著作物に酷似する画像が生み出される可能性が高いといえます。そのため、他人の作品の模倣は避けたほうがよいでしょう。

参照：KDDI 総合研究所「第9回 ミッドジャーニーなど画像生成AIを巡る著作権訴訟でクリエーターらの訴えが概ね棄却される」

Stable Diffusionによる生成物の著作権についてはこちらの記事をご参照ください。

Midjourneyで生成した画像が著作権を侵害しないよう適切に活用しよう

Midjourneyは、手軽にクオリティの高い画像を生成でき、有料プランを利用すれば企業広告やプロモーションなど商用利用も可能なプラットフォームです。

基本的にMidjourneyの生成画像は著作物に該当しませんが、創作的表現をしている場合、著作物と認められる可能性があります。

また既存の著作物に類似したコンテンツを生成すれば、著作権侵害にあたるとして訴えられるリスクもあります。Midjourneyを利用する際は自己責任が伴うため、利用規約を理解したうえで活用することが大切です。

著作権を侵害することなく、適切な方法でコンテンツを活用しましょう。