ブランディング戦略・計画の立て方7ステップ！施策例と成功事例を解説

ブランディング戦略・計画の立て方

ブランディング戦略は、以下の順序で計画を立てます。

1. 現状を分析する
2. ターゲットを設定する
3. ポジショニングする
4. ブランドアイデンティティを決定する
5. ブランドの知覚価値と識別記号を合致させる
6. 社内向けブランディングを実施する
7. 社外へ向けたブランディングを実施する

ブランディング戦略とは、自社のブランドイメージを定め顧客に浸透させるための計画を立て実行していくことです。

1.現状を分析する

はじめに、自社の現状を分析します。その内容は自社ブランドの価値や強み、自社を取り巻く市場環境などです。

市場と自社、競合などの現状を分析することで、自社が狙っていくターゲットやとるべきポジションが見えてきます。同時に、これからブランディング戦略を進めていくうえで現状の課題を把握しておくことも重要です。

2.ターゲットを設定する

現状分析の次に、ブランディングするターゲットを設定します。

市場と自社や競合の状況をふまえて、どの層のユーザーをターゲットにブランディングを進めるか検討しましょう。自社の強みがもっとも活きるユーザーをターゲットとして設定してください。

また、ターゲットを絞る際には、ペルソナまで設定しておくとよいでしょう。ペルソナとは、ターゲットの属性や興味関心などを詳細に設定し、具体的な人物像に落とし込んだものです。

3.ポジショニングする

ターゲットの設定ができたらポジショニングします。ポジショニングとは、市場で自社がどのような立ち位置にあるかを明確にすることです。

自社の強みや魅力を活かしたポジショニングにより、他社との差別化が図れるでしょう。

ブランディングにおいては差別化が重要であるため、他社と違う位置に立つことを優先させましょう。

4.ブランドアイデンティティを決定する

自社のブランドアイデンティティを決定します。ブランドアイデンティティとは、自社が将来目指していくイメージを明確にし、言語化したものです。

ブランドアイデンティティは、長期的に行うブランディング戦略の中心となります。

明確に設定することで、顧客が自社ブランドを識別し他社との違いを認識できるでしょう。顧客がブランドイメージを記憶しやすくなる効果も期待できます。

ブランドアイデンティティの構成要素は、以下の4つです。

 5.ブランドの知覚価値と識別記号を合致させる

ブランドの知覚価値と識別記号を合致させることで、一貫したブランディングができます。知覚価値とは、ブランドから想起する価値やイメージのこと。

識別記号は、色や香り、デザインなど五感で伝えるものです。たとえば、ブランドロゴやパッケージなどをブランドイメージに合致させることで、ブランドアイデンティティを可視化できます。

知覚価値だけを伝えても、顧客が他の商品との識別ができず誤って類似商品を購入してしまうおそれがあります。識別記号と知覚価値のミスマッチがあると、ブランディングは逆効果になりかねません。

知覚価値と識別記号は別々に考えず、合致させることが重要です。

6.社内向けのブランディング施策を検討する

社内向けのブランディング施策を検討しましょう。社外へのブランディング施策の前に、まず社内でのブランディングを実施して社内全体の認識を統一する必要があるためです。

社内向けにブランディングすることで、自社への愛着や従業員同士の一体感が生まれるでしょう。結果的にブランディングの一貫性につながり、活動の推進力となります。

社内ブランディングの例は以下のとおりです。

• 社内報
• ブランドイメージ動画の共有
• 社内イベントの実施
• 社内コミュニケーションツールやSNSの活用

まず社内全体にブランディングを浸透させることで、より高い効果が得られるでしょう。

7.社外へ向けたブランディング施策を検討する

最後は、社外に向けたブランディング施策の検討です。これまでに検討してきた内容を、具体的にどのように消費者へ浸透させていくかを計画しましょう。

ブランディング戦略の検討に役立つフレームワークと具体的な施策例は後述します。

ブランディングの実践においては、定期的に効果を測定することも大切です。効果を検証し、必要に応じて目標や戦略に修正を加えブランディングを最適化していきます。

ブランディングの方法や目的などは、以下の記事で紹介しています。

ブランディング戦略に役立つ6つのフレームワーク

ブランディング戦略に役立つフレームワークは、以下の6つです。

• PEST分析
• SWOT分析
• 3C分析
• カスタマージャーニーマップ
• NPS®
• BSC

より効果的なブランディング戦略を立てるために、フレームワークを活用しましょう。

PEST分析

PEST分析は、外部環境を分析し自社に与える影響を洗い出すフレームワークです。

外部環境は以下の4点から分析します。

• Politics（政治）
• Economy（経済）
• Society（社会）
• Technology（技術）

PEST分析は、4つの観点から中長期的に自社や市場に与える外部環境の分析が可能です。景気や法改正など、外部の環境から受ける影響や脅威を把握しておくことでリスクを減らせます。

また、世間の興味関心やライフスタイルなどの外部環境を把握しておくことでブランディングの方向性を正しく設定できるでしょう。

SWOT分析

引用：日経ビジネス「知ったかぶりのSWOT分析をビジネスに生かせますか？」
Copyright © Nikkei Business Publications, Inc. All Rights Reserved.

SWOT分析は、外部・内部それぞれから見た企業の現状分析をするためのフレームワークです。

SWOT分析は、以下の4点を分析します。

• 強み（Strength）
• 弱み（Weakness）
• 機会（Opportunity）
• 脅威（Threat）

外部の要素は市場や競合他社などコントロールできない要素で、内部の要素はブランド力や商品・サービスなどコントロールできる要素です。

SWOT分析を行うと、自社の強みがわかると同時にリスクも把握できます。活用することで計画の土台が作れるでしょう。

3C分析

3C分析は、マーケティングの環境を分析するためのフレームワークです。市場の把握や競合の存在、自社の強みなどが客観的に分析できます。

3C分析は以下の3点から分析します。

• Customer（市場）
• Competitor（競合）
• Company（自社）

まず市場・顧客のニーズを分析します。その後、競合の状況を分析することで、自社の強みを見つけやすくなります。

カスタマージャーニーマップ

カスタマージャーニーマップは、顧客が商品を認知してから購入するまでの感情や行動の変化を把握するためのフレームワークです。

引用：公立大学法人長野大学『デザインコース科目「情報デザイン」でカスタマージャーニーマップ作成』
© 2022 Nagano University.

上図はクライアントに名刺を渡した後の、クライアントの行動変化を想定して作られたカスタマージャーニーマップの一例です。

顧客の思考や感情まで深掘りするため、より具体的な施策を検討できます。カスタマージャーニーマップは、縦軸・横軸にそれぞれ以下の項目などを設定します。

縦軸の設定は以下のとおりです。

• タッチポイント
• 行動
• 思考・感情
• 施策

横軸は以下を設定します。

• 認知
• 興味・関心
• 比較・検討
• 行動

カスタマージャーニーマップを作成することで、顧客の購買行動への理解が深まるため、具体的にいつどこで顧客と接点を持つかが理解できます。また、顧客目線に立つことでこれまで気づけなかったニーズに気づくこともあるでしょう。

NPS®

引用：日経メディカル「患者満足度調査って本当に役立つの？」
© 2006-2024 Nikkei Business Publications, Inc. All Rights Reserved.

NPS®︎は、顧客ロイヤリティを調査するフレームワークです。Net Promoter Score（ネットプロモータースコア）の略で顧客推奨度を表します。

以下の計算式で出た数値がNPS®︎（顧客推奨度）の指標で、数値が高いほど推奨者が多いといえます。

NPS®︎＝推奨者の割合－非推奨者の割合

NPS®︎はアンケートで測定します。質問例は「あなたはこの商品を親しい友人や家族にどの程度すすめたいと思いますか？0〜10点で点数を付けてください。」など。

点数により以下の分類ができます。

アンケートでは、精度を高めるため点数をつけた理由も尋ねることが多いです。

なお、NPS®︎は、今後利用する意思を測定するものであって現状の満足度を測定する「顧客満足度」とは違います。

BSC

引用：経営教育研究所「学習塾版BSC」
Copyright © 2009 kon_sult 

BSCは、企業の業績や戦略を以下の4点で評価するフレームワークです。BSCとは、「バランススコアカード」の略称です。

• 財務
• 顧客
• 業務プロセス
• 学習と成長

財務は、売り上げ成長率や営業利益率など、財務的に成功するための要因を測定します。顧客は、顧客満足度など顧客視点での有益性を測定するものです。

業務プロセスは、財務や顧客満足度などをどのようなプロセスで改善していくかを把握します。学習と成長は、戦略を実現するための変化・改善に必要な能力を把握します。

BSCを作成すると多角的な視点から経営バランスを判断できるため、偏りなく適切な目標設定や戦略の見直しができるでしょう。複雑化した現代の経営環境のなかでも、問題点を整理できることがメリットです。

ブランディング戦略の施策例

ブランディング戦略を進めていくなかで、実施する施策例は以下のとおりです。

• ロゴの作成や社名の変更
• オウンドメディアや自社サイトでの情報発信
• キャラクターの起用
• キャッチコピーなどのブランドメッセージ作成
• ブランディングを意識したテレビCMの放送
• スポンサー契約
• 商品パッケージのリニューアル

複数の施策を掛け合わせることで、より効果を促進できるでしょう。

ロゴの作成や社名の変更

一つ目は、ロゴの作成や社名の変更によるブランディング方法です。ロゴを作ることで企業の理念や商品・サービスのイメージをビジュアルで伝えられます。

デザインは図形や文字、それらを掛け合わせたものなどさまざまです。世間に浸透すれば、商品にロゴが入っているだけで他社製品との差別化ができます。

また、社名を変更することでブランドイメージを大きく変えることもできるでしょう。社名の変更には、以下の例があります。

• 東京通信工業株式会社からソニー株式会社へ変更
• 健康コーポレーション株式会社からRIZAPグループ株式会社へ変更
• 東京電気化学工業株式会社からTDK株式会社へ変更
• 山梨シルクセンター株式会社から株式会社サンリオへ変更

サービス名と社名の統一やアルファベット・カタカナ化するなど変更の内容はさまざまですが、社名の変更は企業イメージを大きく変える要素であり、ブランディング戦略においても有効でしょう。

オウンドメディアや自社サイトでの情報発信

オウンドメディアや自社サイトで情報発信することでブランディングが可能です。オウンドメディアや自社サイトを使い、有益な情報を発信し続けることで、見込み客と信頼関係を築けます。

主なオウンドメディアの種類は、以下のとおりです。

• Webサイト
• SNS
• メールマガジン
• パンフレット

オウンドメディアで購買意欲を醸成させ、最終的に購買へつなげることや自社サイトへの送客が可能です。

アンバサダーを起用している企業においては、オウンドメディアと掛け合わせることでより効果的にブランディングできるでしょう。

アンバサダーマーケティングについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

キャラクターの起用

キャラクターを起用したブランディングも有効です。キャラクターのもつ、よいイメージを企業イメージに反映させられるからです。

キャラクターの起用は、ロゴのように視覚的に企業イメージを世間に認知させられます。

また、キャラクターはSNSやオウンドメディアとも相性がよく、同時に活用することで相乗効果が得られる可能性があります。

キャラクターには、ゲームやアニメのような創作物を活用する場合とタレントを起用する場合などさまざまです。

なお、イメージキャラクターに芸能人を起用する方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。

キャッチコピーなどのブランドメッセージ作成

キャッチコピーやブランドメッセージを作成することでブランディングもできます。キャッチコピーやブランドメッセージは、企業理念や強み、商品・サービスのイメージなどを短い言葉で表現したものです。

キャッチコピーは、世間に浸透すれば一言でブランドのイメージを想起させられるでしょう。

たとえば「ロッテ」は、皆様に長く愛され続けたいとの想いから「お口の恋人」をコーポレートメッセージにしています。他に、建築現場で働く人々のプライドや誇りを表した大成建設の「地図に残る仕事」などがあります。

参照：LOTTE「社長メッセージ」

参照：BREATH WORKS GALLERY『「大成建設／地図に残る仕事」15段 新聞広告シリーズ』

ブランディングを意識したテレビCMの放送

ブランディングを意識したテレビCMを放送することでブランディングが可能です。

引用：総務省「令和2年　情報通信白書のポイント」

総務省では、世の中の出来事や動きについて信頼できる情報を得るために最も利用するメディアを調査しています。令和2年の時点ではありますが、テレビの割合が最も多く、年代問わず50％前後です。

そのことからテレビ放送には一定の信頼性があり、ブランディングにおいても効果的といえます。

参照：総務省「令和2年　情報通信白書のポイント」

テレビCMには、自社のイメージキャラクターやタレントを起用することで、より効果的にアピールできるでしょう。

なお、芸能人のキャスティングについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

スポンサー契約

スポンサー契約することでブランディングも可能です。スポンサー契約は、アスリートなどスポーツの分野がイメージしやすいですが、他にもさまざまなジャンルがあります。

• 文化
• 芸術
• スポーツ
• エンターテインメント

スポンサー契約した対象のファン以外にもブランディングは有効です。たとえば、スポーツブランドのスポンサーであれば、そのスポーツのファンにもアピールできます。

さらに、アスリートのもつ強靭さや挑戦する姿勢など、さまざまなイメージと企業イメージを重ねられるでしょう。

商品パッケージのリニューアル

商品パッケージをリニューアルすることでもブランディングできます。パッケージ自体に訴求効果があるためです。

パッケージのリニューアルは商品イメージを変える以外に、新たな企業イメージへつなげることもできます。パッケージにロゴやキャッチコピーを表示すれば、さらにブランディングに効果的でしょう。

パッケージに話題性があればSNSで拡散される可能性もあります。

引用：日本経済新聞「湖池屋ポテチの再ヒット　3カ月で売り上げ20億円超え」
Copyright ©2024 NISSIN FOODS HOLDINGS CO., LTD. All Rights Reserved.

湖池屋は、2020年に「湖池屋プライドポテト」の味やパッケージなどをリニューアルしました。その結果、2017年2月度の売り上げと比較して1.2倍、発売3ヶ月の時点で20億円を突破しています。

参照：日本経済新聞「湖池屋ポテチの再ヒット　3カ月で売り上げ20億円超え」

ブランディング戦略が必要な理由

ブランディング戦略が必要な理由は、以下のメリットが期待できるためです。

• ブランドに付加価値を与える
• 競合他社と差別化できる
• 認知度を高められる
• 顧客ロイヤリティを高める
• 資金調達に好影響を与える
• 社内の人材確保も期待できる

ブランドに付加価値を与える

ブランディングにより、ブランドに付加価値を与えることで消費者がブランドを認識し想起しやすくなります。ブランドイメージが消費者に浸透することで、販促費をかけなくても商品の売り上げ向上が期待できるでしょう。

競合他社と差別化できる

ブランディングすることで、競合他社との差別化が可能です。現代は類似商品・サービスが数多く見られるため、差別化が難しいといえます。

そのなかで自社のイメージを浸透させ、他社との差別化を図ることは多くのメリットにつながるでしょう。たとえば、価格競争を回避しやすくなり、長期的に商品を利用してもらえるなどです。

認知度を高められる

ブランディング戦略により、企業や商品の認知度を高められます。施策を進めるなかで露出が増え、印象づける効果が期待できるためです。

認知度が高まれば消費者が商品を選びやすくなるため、売り上げアップにつながるでしょう。

顧客ロイヤリティを高められる

ブランディングすることで、顧客ロイヤリティを高めることもできます。ブランディングにより、ブランドコンセプトが顧客にしっかり伝わるためです。

ブランドコンセプトと顧客の価値観が一致したときに、そのブランドを利用することが顧客のアイデンティティになるでしょう。そのとき顧客は、ブランドに対して愛着・忠誠心があるため、価格よりもブランドコンセプトを重要視します。

資金調達に好影響を与える

ブランディングは、資金調達にも好影響を与えます。

まったく無名の企業においては、融資を受けるなどの資金調達に苦労する可能性もあります。しかし知名度が高く、すでに社会貢献していることが認知されている企業であれば、投資家から信頼を得られやすいでしょう。

社内の人材確保も期待できる

ブランディングは社内的な効果も期待できます。ブランディングによって企業理念やビジョンが社内全体に浸透するためです。

その結果、従業員のモチベーションが上がり、会社に愛着が沸くため離職率を低下させる可能性があります。

優良な企業イメージは入社希望者の増加につながり、人材確保にも好影響です。

ブランディング戦略の成功事例

ブランディング戦略における成功事例を紹介します。

• スターバックス
• 無印良品
• レッドブル

自社のブランディングのご参考にしてください。

スターバックス

引用：Starbucks Coffee Company「Our Company」
© 2024 Starbucks Coffee Company. All rights reserved.

サードプレイスの提供で知られるスターバックスは、ブランディング戦略で独自のブランド作りに成功しています。

スターバックスのコンセプトは、最高品質のコーヒーと居心地のよい空間の提供により顧客に満足してもらうことです。その結果、スターバックスでしか味わえない価値を作り出しています。

スターバックスは、2020年に実施されたオリコン顧客満足度調査で、カフェ部門で1位となりました。

また、新型コロナウイルスの影響で2020年度に一度売り上げが下降したものの、翌年からの売り上げは順調です。

（日本円は2024年4月11日時点のドル円レートで計算）

2023年度には、59億ドル（約9,014億円）の営業利益を記録しています。

参照：オリコン顧客満足度ランキング「カフェ総合ランキング」

参照：Starbucks Corporation「FY21 Annual Report」

参照：Starbucks Corporation「FY22 Annual Report」

参照：Starbucks Corporation「FY23 Annual Report」

無印良品

引用：株式会社良品計画「採用情報」
Copyright ©Ryohin Keikaku Co., Ltd.

無印良品は、「印の無い良い品」の定義のもと、「これがいい」ではなく「これでいい」を目指した商品展開をしています。

コンセプトは以下の3つです。

• 素材の選択
• 工程の点検
• 包装の簡略化

上記コンセプトによる簡潔で「豊かな低価格」な商品ラインナップは、流行や年代問わず幅広く支持されています。現在の店舗数は、世界32ヶ国で1,251店舗です（2023年8月時点）。

参照：株式会社良品計画「数字で見る良品計画」

レッドブル

引用：RED Bull「製品」
© 2024 Red Bull

レッドブルは、スポンサー契約やSNSを活用したブランディング戦略で成功しています。「翼をさずける」のキャッチフレーズで知られ、成分や効能などをアピールしていません。

ブランディング戦略によって、飲むと「気分が上がる」「元気になれる」などのイメージを浸透させました。

レッドブルのブランディング戦略は、主にSNSでのプロモーションやエクストリームスポーツチームとのスポンサー契約です。2021年には約88億円も売り上げています。

参照：@DIMEアットダイム「レッドブルはなぜ、世界的な企業へと成長を遂げたのか？」

タレント起用もブランディング戦略の一つの手

これまでブランディング戦略の施策を紹介してきました。ブランディングにおいてイメージキャラクターを起用することは、前述のとおり高い効果が見込めます。

そのなかでも、知名度やよいイメージをすでにもっているタレントを起用することは効果的な手段の一つです。

しかしタレント起用には多額の費用がかかるため、導入を見合わせている方もいらっしゃるのではないでしょうか。Sketttは、タレントをサブスクリプション形式で月額20万円から起用できます。

ブランディング戦略に合わせて200名以上からタレントを選定可能です。各タレントの素材は200〜400枚と豊富なため、イメージに合った素材が使えます。

また、Sketttはタレントの選定〜クリエイティブ制作や効果検証までの支援が可能です。最短1ヶ月から利用できるため、ブランディングにタレント起用をお考えの際はぜひご相談ください。

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タレントサブスクについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

ブランディング戦略は活用次第で効果が見込める

ブランディング戦略は、現状を分析しターゲットの設定やポジショニングなど正しく活用することで効果が見込めるでしょう。自社の強みを活かして他社との差別化をし、一貫した明確なコンセプトを掲げることが重要です。

ブランディングは、成功すれば安定した売り上げに貢献できます。積極的に取り入れていきたいものです。

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